企業成長には、デジタル化や IT 化が重要な鍵を握っています。また、他社との差別化を行うために、専門性の高いIT人材が必要とされています。

IT人材について経済産業省は、ITサービスを提供する事業に携わっている人や 社内でシステム関連に従事している人と定義しています。

時々混同されることは、「パソコンを使える人がIT人材」なのではなく、 「デジタル化、ITサービスに関わる人がIT人材」になります。

デジタル化、IT化を目的とする事業を立ち上げれば、ITスキル有無に限らず、そこに属する社員がIT人材となります。

ITの育成を社内で行うことは難しく、IT業者に全てを任せてしまい、社内にIT人材が育たないことが通常です。 しかし、それでは次のステップに進めない場合があります。

専門性を問う部分があるため、ITを難しく考えるかも知れませんが、 社内のIT人材に求めるものは、ITで何ができるのかの知識と理解です。

更に求めるものが、自社サービスや社内全体の業務の流れを熟知し、説明が出来るスキルと 関係部署とのコミュニケーションができるスキルになります。 制作、開発する側のIT業者にも同様で、お客様の業界・業務を理解し、何をデジタル・IT化出来るかを説明するスキルが必要になります。

IT人材は、IT業界に偏って存在していますが、各企業の社内や店舗に、ITで何ができるかを理解できる人材の存在は重要です。 IT業者に頼り切ってしまいますと、デジタル化が思うように実現できない場合があります。

システム開発、ホームページ制作に関して、残念ながら、最初から完璧なものは制作・開発できません。 最初に作られたものを土台として評価しつつ、足りない機能を追加したり、トライ＆エラーを繰り返しながら、デジタル化を進めることが必要になります。

社内のIT人材は、デジタル化のステップを踏むために、IT業者とコミュニケーションをとりつつ、社内のデジタル化を広めるため、 社内におけるコミュニケーション、プロジェクトを進めるスキルが求められます。

そのため、社内のIT人材には開発するIT技術より、IT知識と理解が重要になります。もちろん、業者に頼らず社内にIT技術者を雇用し自らデジタル化することもおすすめです。

社内のIT人材に、IT知識と理解、社内調整力とプロジェクト推進スキルが必要だと述べましたが、 両方のスキルを持つ人材は余りいません。

社内にIT人材を確保する選択肢として、下記があります。
1）社内でIT育成する　
2）社外から雇用する　
3）IT業者を導入する　
1）の場合、前例がないので、育成が難しく、2）の場合、業務への熟知と社内の調整から始まります。3）の場合、全面に頼り過ぎないように活用しましょう。

人材確保には、柔軟に掛け合わせをおすすめします。望ましいのは、社内業務を熟知している社員が、デジタル化プロジェクトに関わり、IT人材になることです。

IT育成の時間や、社員を確保する余裕がない場合がありますが、デジタル化、IT化は、業務の効率、生産性を上げる、他社との差別化、顧客の利便性を上げることに役立ちます。 ITの進化は目まぐるしく、社員の成長と育成への投資は今まで以上に重要です。

デジタル化を行うプロジェクトを立ち上げ、 社内業務を熟知している者、ITを理解する素地のある者、社内コミュニケーションに長けている者などで 社内デジタル推進チームを組み、役割分担しつつ、IT知識、理解を深め、社員のIT育成を行うことをおすすめします。

ITの知識は、IT業者から吸収することができます。開発依頼をする前に、外注でIT人材をプロジェクトに柔軟に取り入れつつ、 社内のIT人材の育成に役立てることをおすすめします。